全国視聴覚教育連盟

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視聴覚教育時報 平成22年1月号(通巻657号)index

◆私のことば ヒューマンコミュニケーション/井上 孝美(全国視聴覚教育連盟会長)

◆愛知情報モラル対応講座1・2「情報モラルの向上をめざして」愛知県視聴覚教育連絡協議会

◆平成21年度茨城県視聴覚教育指導者研究協議会 茨城県視聴覚教育振興会

◆平成21年度神奈川県視聴覚教育研究集会 神奈川県視聴覚教育研究集会を実施して 神奈川県視聴覚教育連盟 宇野綾子

◆視聴覚ライブラリーを読む 地道な活動を展開する視聴覚ライブラリー

◆私のことば ヒューマンコミュニケーション/井上 孝美(全国視聴覚教育連盟会長)

 平成16年度の視聴覚教育総合全国大会より、大会主題のサブテーマに「ヒューマンコミュニケーション」という言葉が出ています。
 文字通りに解釈すれば、人間らしいコミュニケーションつまり伝達や交信ということになるでしょうが、ネット社会のなかで、顔の見えない交信のあり方をいち早く教育課題として取り上げたものだと思います。
 近年では、コミュニケーションの手段方法として、情報メディアが大きな役割を果たすようになっており、従来のメディアにはなかった新しいコミュニケーションスタイルが定着しつつあります。
 しかし、ネット上でのコミュニケーションは、人と人との対面コミュニケーションでは考えられないような問題が派生し、人間関係をも破壊しかねない危険性すらあります。

 ネットを介したコミュニケーションは、メッセージが相手にどう受け止められ理解されるか、また相手からのメッセージは、なにを伝えようとしているのか、どんな気持ちで書き込みをしているのかなどを考えて交信する心配りや力が必要だと思います。
 現代の若者や子ども達のコミュニケーション力の貧困さやマナーやモラルが話題になりますが、すべてがそうだとは言い切れませんが、ひとつの傾向ではあると思います。
 ここに、学校教育や社会教育が取り組むべき役割があるように思います。
 コミュニケーション力といっても、メッセージは文字や言葉そして画像で構成されるものであり、メッセージを読み書きする力は、まさに読解力であり作文力だと思うからです。
 もっと重要な事は、相手の顔が見えないコミュニケーションであるが故、相手の心や気持ちを慮ってメッセージを交流する時の心配り、つまり心の教育ではないでしょうか。

 ヒューマンコミュニケーションという原点を踏まえ、次代を担う子どもはむろんですが、現在の親世代をはじめ大人世代も改めて情報メディアによるコミュニケーション力を身につけることが必要ではないでしょうか。

◆愛知情報モラル対応講座1・2「情報モラルの向上をめざして」愛知県視聴覚教育連絡協議会

 全国視聴覚教育連盟の各加盟団体では、視聴覚センター・ライブラリー・生涯学習センター・図書館等職員、小・中・高・大学の教員、教育行政関係者、PTA、大学生などを対象に、視聴覚教育に携わる指導者等の技術・資質の向上と視聴覚教育の推進を図る目的で研修会を実施している。本欄では昨年末に愛知県・茨城県・神奈川県の各地において開催された加盟団体主催による視聴覚教育関係の研修会のもようを紹介する。

愛知情報モラル対応講座1・2
「情報モラルの向上をめざして」
愛知県視聴覚教育連絡協議会(愛知県生涯学習推進センター)

 近年、子どもたちがインターネット上でトラブルや犯罪に巻き込まれる事案が多発している。情報化社会において、こうした問題から子どもたちを守ることが急務であり、その有効な対策として考えられるのが、「情報モラル向上の推進」である。もちろん、子どもたちへの教育も必要であるが、それ以上に、子どもたちのインターネット事情に対する大人たちの関心の低さが、問題の解決に向けて大きな壁となっている。
 そこで、愛知県視聴覚教育連絡協議会では、全視連の支援を受け、地域別教育メディア研修会として、大人を対象とした「情報モラルの向上」を啓発する講座を、愛知県生涯学習推進センターと協力して実施することにした。

【愛知情報モラル対応講座1】
 昨年11月28日(土)に、県内各地から保護者、小・中・高・大学の教員、行政関係者、大学生等、様々な立場の方々約150名が参加し、実施された。
 第1部では、NPO青少年メディア研究協会の下田真理子氏に、危険で過激な遊びを、親に隠れてネット上で行っている子どもの実態や、ゲーム機からでもインターネット上のアダルトサイト等に簡単にアクセスできてしまう仕組み等について、実際の画面を示しながら講義をしていただいた。現実を目の当たりにした受講者は眉をひそめ、会場は緊張した雰囲気に包まれた。
 対策の1つとしてフィルタリングが紹介されたが、その重要性だけでなく、フィルターをかけた後こそ保護者が子どもの利用状況を把握し、サポートしていくことの大切さも述べられた。「携帯を持たせるなら、保護者としての責任を果たさなければならない」という「ペアレンタルコントロール」について、今後多くの保護者に広げていくことの必要性を強く感じた。


下田真理子氏による講義

 第2部では、日本でいち早くPTA活動として情報モラルに取り組まれた、ぐんま子どもセーフネット活動委員会副委員長の小此木正信氏、茨城県メディア教育指導員の鈴木慶子氏から実践の報告をしていただいた。
 小此木氏からは、これまでの委員会の取り組みが紹介された。その中で、「子どもを心配する大人の立場で、携帯電話によるインターネット利用の問題点を、先に知った者の責任として、まだ知らない人に伝える」ことの必要性が熱く語られた。
 鈴木氏からは、携帯電話によるインターネットの問題に対して、どこか他人事で依存的な保護者の意識を変えるために、保護者の視点で訴えかける「語り部」を増やす活動をすすめ、成果を上げた様子が報告された。そして、「お母さん同士、井戸端会議風の ”口コミネットワーク“が非常に効果的」であることを知ることができた。
 二人とも、子どもをもつ親として、「子どもを守りたい」という強い思いによって活動を繰り広げてきたことが伝わってきた。今回の講座が、子どもを守るために新たな一歩を踏み出そうとしている受講者の背中を、力強く押すことにつながった。以下は、受講者の主な感想である。
・携帯がこれほど危ないツールだと気づかされて驚いている。茨城県の指導員を見習い、私たちも一歩踏み出すよう努力したい。(保護者)
・携帯について、いかに自分がわかっていなかったかを痛感した。ゲーム機がインターネットにつながることも知らず、携帯にフィルタリング契約もしていなかった。親は「わからない」「知らない」ではいけない。「わかろう」「知ろう」と思った。(保護者)
・生徒たちの会話から、携帯の危険性を漠然と感じていた。今日のお話から、大人が真剣に向き合っていかなければならない問題であることを自覚することができた。今日学ばせていただいたことを、私自身の言葉で、どう生徒や保護者に伝えていくのか考えていきたい。まずは12月の保護者会でアプローチしてみたい。(教師)

【愛知情報モラル対応講座2】
 12月に、県内の3会場で講座2を実施した。講座1と同様に、保護者、教師、行政関係者、大学生等、様々な立場の方々が集まり、互いに考えを関わらせることができた。
 講座は、まず、愛知県警サイバー犯罪対策室による、県内の児童生徒が関わるインターネット事件等の発生状況とその実態についての講演、次に、愛知県総合教育センターの小山真臣研究指導主事による疑似体験用携帯電話を用いた講義が行われた。「安全」といわれているサイトの中に掲載された子どもたちの個人情報満載の日記や問題写真、それらにリンクされたアダルトサイト等を実際に見てもらった。衝撃の映像により、受講者の危機感と問題意識が高まったことは言うまでもない。


携帯電話を使って疑似体験する受講者

 その後行われたワークショップでは、様々な立場の方が小グループをつくり、活発に意見が交換された。どの会場でも「大人がもっと知ることが必要」「日頃から親子のコミュニケーションを大切にする中で、親が子どもの携帯電話の使用をコントロールすべき」「知らない人へ伝えていくことが重要である」等の意見が挙げられた。以下は、受講者の主な感想である。
・驚愕の現状にびっくり。まず親から動かなくてはと思った。我々の自覚こそが必要なのだ。実態を知らない親に、この現状をどう伝え、どう子どもを守ったらよいのだろう。講座を受講した私たちが、1人でも多くの親や子どもに伝えられるかが鍵だと感じている。(保護者)
・疑似体験では、危険なサイトに簡単に入ることができ、本当に驚いた。多くの子どもが携帯を持っていることは知っていたが、これほど様々なサイトに入ることができるとは思わなかった。ワークショップではいろいろな立場の方と話ができ、大変勉強になった。(教師)
 今回、「情報モラルを向上させるために、自分はどうすべきか」という受講者の問題意識を高めることができたのは、インターネットの危険性について、実物を使った体験等を通して事実を知り、危機意識を強めたことが背景にある。一方、「講義の内容を聞いて思ったのは、『私達の世代では当たり前のことである』ということ。私達と私達の親世代との認識の差を大きく感じた。」という感想もあり、若者世代との意識のズレも明らかになった。近い将来、ネット世代が親となるとき、「情報モラルの向上」のために、さらに一歩進んだ取り組みが求められるだろう。このように考えると、情報モラル教育が、今後、視聴覚教育の柱の一つとなることは間違いない。今後も県民の方々への啓発活動を進めていく予定である。

◆平成21年度茨城県視聴覚教育指導者研究協議会 茨城県視聴覚教育振興会

 昨年12月4日(金)、平成21年度茨城県視聴覚教育指導者研究協議会を実施した。視聴覚教育と情報教育の違いや、変革期に立つ視聴覚教育についての事例発表や講演と、転換期に立つ視聴覚教育というテーマでグループ協議を行い、各グループから活発な意見発表があった。

■事例発表
「視聴覚教育と情報教育」
発表者 出頭信二氏(茨城県視聴覚教育指導員)
1. 16ミリ映写機の登場で迎えた視聴覚教育の第一次変革期
@動画により視聴覚教育は飛躍的に変化した
2. テレビの普及と視聴覚教育の主役へ
@テレビの活用と機器の準備や操作からの解放
AVTRやDVD、液晶プロジェクターの普及
B視聴覚教育は広義には様々なメディアを用いた教育
3. 視聴覚機器を統合したコンピュータの登場による第二の変革期
@コンピュータは、使う側が主体的に関わりを持つことが必要
Aキーボードやマウスを使い、機器に働きかけることで、機能を発揮
4. ネットワークがもたらした第三の変革期
@インターネットへの接続も可能となった
A多様な表現機能が能動的な活用を可能に
5. 視聴覚教育から情報教育へ
@視聴覚教育からコンピュータが独立した「情報教育」
Aコンピュータの持つ多様な機能の活用
 インターネットにより、全世界の情報を瞬時に集めることが可能になった。反面情報モラルの問題も発生しており、時代の進化に合わせ、視聴覚教育も進化しなければならない。


事例発表を行う出頭信二氏


■講演
「視聴覚教育の変革に向けて」
講師 村上長彦氏(足立区教育委員会青少年センター青少年担当係長)
1. 視聴覚教育について
2. 視聴覚教育と学習形態
3. 音声、映像の技術の進歩と視聴覚教育
4. 教育における映画利用
@フランスの探偵活劇「ジゴマ」の人気と影響力
A映画と教育の対立の時代
5. 映画の改善と優良映画普及の動き
6. 映画の教育的効果
@新規性・非日常性・興奮感
A一般映画と教育映画の差の拡大
7. 視聴覚センター・ライブラリーの状況
@メディアの多様化、個別化、ネットワーク化に対応できない状況下での16ミリフィルムの保管管理と貸出という役割
A集団視聴、メディアの貸し出しという運営形態と著作権の問題
B組織的予算的縮小化傾向
8. 視聴覚センター、ライブラリーの活性化
@認知度を高め需要を創出
A利用を待つのではなくアウトリーチへの変革も大切
Bできることから始め、需要を創り出し、一歩進めて拡充へ
9. これからの視聴覚センター・ライブラリー
@映像の購入から映像の創作への変革
A創り出す喜びを多くの人に伝えることの必要性
B映像の創作から新しい学習方法の提案

■グループ協議
「転換期における視聴覚教育の展望」
助言者 吉川刀夫氏(茨城県視聴覚教育振興会長)
 転換期における視聴覚教育の展望について、各グループの意見発表に対し、助言者から適切なアドバイスと総括的な講評がされた。また、全国視聴覚教育連盟の現状と展望について助言者より、今後の方向性が示された。
 最後に、茨城県の視聴覚教育の展望について、他県では類をみない茨城県視聴覚教育指導員制度があり、昭和59年からの16ミリ映写機操作認定講習会を始めてとして、現在ではコンピュータ研修会などの指導的活動が行われてきた。
 今日のICT社会における教育的使命を考慮し、茨城県視聴覚教育指導員・茨城県視聴覚教育ボランティア協会との連携を密にし、今後も努力をしていく必要があることを確認しあった。
注 : 紙面の関係上一部省略(編)

◆平成21年度神奈川県視聴覚教育研究集会 神奈川県視聴覚教育研究集会を実施して 神奈川県視聴覚教育連盟 宇野綾子



 昨年12月18日(金)、平成21年度神奈川県視聴覚教育研究集会を実施した。年末を迎える中で、70名を越える多くの参加者が来場し、活気ある会場となった。
 近年、視聴覚センター・ライブラリーでは、統廃合や指定管理者制度の導入など様々な課題を抱えている。このような現状から、今年度の研究集会では、「これからの視聴覚センター・ライブラリーの在り方」を主題とし、県外、県内、全国の視点からお話をいただいた。


会場のようす


■「相模原市視聴覚ライブラリーの現状と課題」
梶浦唯史氏(相模原市視聴覚ライブラリー)
 相模原市視聴覚ライブラリーは、県内において16ミリフィルム貸出数第1位を誇る。その活動は多種多様で、16ミリボランティア団体との映画会の実施や、郷土映像保存事業への取り組みなど、積極的なサービス展開を行っている。映画会では、ニーズにあったフィルムの選定を行うことで、延べ160人の入場者数を誇り、年々増加している。今後の在り方として、ボランティアの育成、ライブラリーの存在意義を積極的にPRすることが重要である。

■「映写ボランティア団体における視聴覚ライブラリーの在り方」
石井潔氏(相模原市16ミリ映画研友会会長)
 発表にあたり、事前に県内の16ミリボランティア団体に向けアンケートを行った結果、視聴覚ライブラリーとの共催状況や、具体的な関係について、様々な意見が挙がった。例えば、職員・予算の削減を懸念している点や、職員による専門的立場からの助言を求める声がある。そのため、「フィルム・フォーラム」のような、今一度16ミリフィルムの存在意義を確かめる場所が必要である。

■「宇都宮市立視聴覚ライブラリーの現況」
渋川敏朗氏(宇都宮市立視聴覚ライブラリー)
 宇都宮市立視聴覚ライブラリーは、2009年の16ミリフィルム貸出数が全国で1位となり、その活動が注目されている。この大きな要因は、宇都宮の映写ボランティア団体との良好な関係である。また、「予算がないから諦める」のではなく、知恵を使ってより広いサービスを展開している。今後は、現在の取り組みに引き続き、デジタルアーカイブや出張講習会の促進を図ることを検討している。

■「これからの視聴覚センター・ライブラリーの在り方」
松田實氏(全国視聴覚教育連盟)
 視聴覚センター・ライブラリーでは、1994年以降、メディアの環境変化や行政の施策転換が起こり、情報はネットを経由すれば入手できる時代となった。そのため、「ライブラリーしかできないこと」のみに焦点をあて、例えば、デジタルアーカイブや自作教材のネット配信を増やしてくべきである。
 さらに、日本の視聴覚ライブラリーでは、専任の職員数が激減している一方で、相模原や宇都宮の例のように活発なライブラリーも存在している。この共通の要因は、ボランティア団体の存在であり、ボランティア団体や他のメディア機関との連携なくしてライブラリーは存続が厳しいといえる。今後は、自ら働きかける利用アドバイスや技術サポートの強化が重要である。


質疑応答
(右から、松田氏、渋川氏、梶浦氏、石井潔氏)


 全体を通じて一体感のある事例発表、講演に対し、最後の質疑応答では多くの方が質問され、有意義な内容の研究集会となった。

◆視聴覚ライブラリーを読む 地道な活動を展開する視聴覚ライブラリー

 視聴覚センター・ライブラリーの右傾化と一口に言われるが、すべて暗い結果だけなのか、昨年(財)日本視聴覚教育協会が取りまとめた「視聴覚センター・ライブラリー一覧」のデータを読んでみると明るい一面も見えてくる。


1. 増えている教材購入費
 視聴覚センター・ライブラリー数が減少傾向にあるのに対して、グラフ1に見るように、現在活動している視聴覚センター・ライブラリー(以下ライブラリーと略記)の教材購入費は、機材費の減少とは裏腹に全国的には増えているという結果が見られる。
 新たにアナログメディア等を購入することは行わず、既有の機材利用を前提に、むしろデジタル映像教材を購入整備して貸し出すことを中核事業としている傾向が見えてくる。

2. ビデオ教材が主力のライブラリー
 グラフ2の1ライブラリー当りの教材保有数の5年間のビデオ教材と16ミリ教材平均保有数を見てみると次のような結果になって現れている。
 映画教材の減少に対してビデオ教材の保有数が増加している傾向を読み取ることができる。
 このことをグラフ1と関連付けて考えると教材購入費の増額はビデオ教材の充実に当てられていることが推測でき、利用環境もデジタル化していることを示している。

3. 進んでいる地域映像作品の自作と蓄積
 次に注目したいことは、地域で自作した映像作品の蓄積が次第に数字となって現れ始めているという事実である。
 長年実施されている、各地での自作映像教材コンクール出品作品や、地域の方々が自作されたビデオ作品等を蓄積して教育活動等で利用できる環境づくりの動きが具体化し始めていることがグラフ3から読み取れる。
 家庭にあるいは職場に埋もれている昔の8ミリフィルムやβビデオテープなどに記録された映像が、アーカイブ化されて貴重な地域の記録映像として地域の歴史や文化の学習に役立つ日もそう遠くないような気がする。

4. 微増している視聴覚機器関係の講習
 グラフ4は、ここ十年間のセンター・ライブラリー主催の機器操作技術講習事業実施回数の推移を表したもの。
 視聴覚機器講習関係の減少を予想していたのに対して、2003年以降は横ばいから微増しているという結果が出ている。
 意外なことに、IT化の流れの中で増加しているはずの情報機器関係の講習が、2003年をピークに激減している結果が数値になって現れている。
 考えられることは、2003年前後に実施された社会教育施設へのパソコン導入とIT講習がこの高い数値を出しているのではないかということである。
 以後、パソコンやインターネットの定着に伴い、ICT関係の講習はライブラリー間で格差はあるが、日常化し定着していると言えそうである。
 視聴覚機器講習の中核となる16ミリ映写技術講習は、映画フィルムを扱うには講習修了の条件が生きているところが多く、年々同じ程度の講習会が継続していると見ることができる。



*ひとこと
 このようなデータから垣間見る視聴覚センター・ライブラリーの姿は、情報化の流れを冷静に受け止め、例え先端的ではなくとも、地域に役立つ事業を冷静に考えて活動している事が想像できる。

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